ハザードマップの見方｜自宅の災害リスクと避難先を確認

ハザードマップは、自宅に色が付いているかだけを見る地図ではありません。どの災害を、どの想定条件で示した地図かを確認し、その災害に対応する避難先と経路までつなげるための平時の道具です。

市町村が作成する地図と、国の「重ねるハザードマップ」には役割の違いがあります。洪水、内水、高潮、土砂災害、津波等を一つずつ選び、自宅の点ではなく周辺の面、凡例、避難先の災害別適否、経路、更新日を順に読みます。

ハザードマップは二種類を役割で使い分ける

国土交通省・国土地理院のハザードマップポータルサイトには、「わがまちハザードマップ」と「重ねるハザードマップ」があります。同じものの表示違いではありません。

最初に自治体サイトで、自宅の地域にどのハザードマップが公開されているか確認します。次に重ねるハザードマップで、行政境界をまたぐ周辺や、複数の災害種別を補います。

最後は市町村版の避難情報を確認する

ポータルの利用上の留意事項は、重ねるハザードマップだけでは避難に必要な情報が必ずしも網羅されないため、実際の避難行動では市町村作成のハザードマップを確認するよう案内しています。

重ねる地図に避難施設が見えても、地域の指定、対応災害、開設条件、連絡先をすべて確認できるとは限りません。市町村版を地域情報の正本にし、重ねる地図を見落としの発見に使います。

自治体の地図が見つからない、リンク切れ、掲載の意味が分からない時は、市町村の防災担当へ問い合わせます。民間地図の要約だけで置き換えません。

災害種別を分け自宅の位置を面で確認する

一枚の地図ですべての災害を確認したつもりにならないよう、対象を分けます。地域により公開状況は異なりますが、候補は次のとおりです。

• 洪水: 河川の氾濫による浸水想定
• 内水: 雨水が排水しきれない場合の浸水想定
• 高潮: 台風等で海面が上昇する場合の浸水想定
• 津波: 津波による浸水想定や避難対象地域
• 土砂災害: 土砂災害警戒区域・特別警戒区域等
• 火山: 噴石、火砕流、溶岩流、降灰等、地域の火山防災マップが示すもの
• 地震: 揺れやすさ、液状化、火災等、自治体が公開する地域情報

自宅住所を検索したら、道路名、河川、交差点、建物形状等で位置が合っているか確認します。集合住宅では建物全体の位置を見ます。勤務先、学校、よく行く場所も同じ手順で別々に確認してください。

ピンの一点だけで安全を決めない

ポータルは、住所・現在地検索に誤差があり得ること、検索地点の周辺も面的に確認することを案内しています。境界のすぐ外にピンが落ちた、敷地の一部だけ色が違う、道路の反対側まで区域が続く場合もあります。

確認範囲を三段階に広げます。

1. 自宅の建物・敷地
2. 両隣、背後の斜面、近くの河川・水路、海側等を含む周辺
3. 避難先までの経路全体

自宅だけが区域外でも、経路が浸水・土砂・津波等の区域を通れば移動条件が変わります。逆に色が付いていても、それだけで「必ず同じ被害になる」と予測する地図ではありません。示された想定条件を読み、避難の準備へ使います。

色は凡例と区域名・深さ・継続時間で読む

色の濃さを「危険そう」「薄いから大丈夫」と感覚で読みません。同じような色でも、災害種別や地図によって意味、区分、段階が異なります。必ず、その地図と同じページ・冊子の凡例を見ます。

例えばポータルFAQは、洪水の浸水深を段階のランクで表示しており、具体的な数値や掲載河川は別の確認が必要な場合があると案内しています。画面の色を見た印象だけで、床上・床下や安全な階を自己判断しません。

白い場所を危険ゼロと読まない

区域外や白い場所には、複数の理由があり得ます。

• その地図の想定条件では区域に含まれていない
• 対象河川・災害・区域のデータが未作成または未掲載
• 新しいデータがポータルへ反映されるまで時間差がある
• 縮尺、境界、住所検索の誤差で一点では読み切れない
• 局地的な地形・排水、側溝・小河川、過去の被害等が地図だけでは分からない

ポータルも、現時点でリスク情報が表示されない場合でも状況が変わり得ることを注意しています。白色を「災害が起きない場所」と読み替えず、市町村版、過去の被害、地形、現地の状況、最新情報を合わせます。

避難先は対応する災害種別まで照合する

地図上に学校、公園、公民館等の施設記号があっても、すべての災害に安全・開設済みとは限りません。

内閣府の案内では、命を守るため緊急的に避難する指定緊急避難場所は、洪水、崖崩れ・土石流・地滑り、地震、津波、大規模火災等の災害種別ごとに指定されます。施設名の横にある災害種別図記号、対応表、注記を照合してください。

確認メモには、施設名だけでなく次を記録します。

• 対応する災害種別
• 建物か屋外か、利用する階・区域等の自治体注記
• 開設状況を確認する公式ページ・連絡先
• 自宅からの経路候補
• 家族の移動、医療・介助、ペット等で必要な別確認

施設の記号があるだけで決めない

内閣府の災害種別図記号は、避難場所等がどの災害に対応するか分かるよう標準化されています。ただし、地図の作成年、自治体の表示、施設の改修・休止、発災時の開設状況は別に確認が必要です。

「近い学校」だけで固定せず、災害別に少なくとも二候補を確認します。洪水に対応する場所と、津波・土砂災害に対応する場所が同じとは限りません。

避難経路は同じ災害リスクを重ねて確認する

避難先が安全でも、そこまでの経路が同じ災害の危険区域を通れば、移動できない場合があります。自宅と避難先を直線で結ぶのではなく、道路に沿って経路全体を見ます。

災害種別ごとに確認する例です。

• 洪水・内水・高潮: 河川・水路沿い、低い道路、地下道・アンダーパス、くぼ地、橋
• 土砂災害: 崖・急斜面の下や上、谷筋、渓流、擁壁付近
• 津波: 海・川に近づく方向、標高の低い区間、橋、避難に時間のかかる場所
• 地震・大規模火災: 狭い道、古い塀、落下物、延焼時に行き止まりとなる道

地図だけでは、工事、門の施錠、夜間照明、段差、階段、道路幅、車いす・ベビーカーでの通行等を読み切れません。平時の日中、安全な天候で実際に歩き、危険を感じる場所へ入らず確認します。

経路と行き先を複数用意する

第一候補へ向かう道が使えない場合に備え、別方向の経路と行き先を用意します。ただし、災害が始まってから下見はしません。現地の危険、自治体の避難情報、交通規制等がある時は、避難判断の確認順を優先します。

自宅に留まる可能性がある人も、地図を見て終わりにせず、在宅避難できるかの六条件と照合します。区域内でも条件を満たせば屋内安全確保が可能な場合がある一方、地図上の区域外でも建物・ライフライン・健康条件で在宅避難できない場合があります。

更新日と地図にない条件を記録して見直す

ハザードマップには作成・改定日、想定条件、凡例、問い合わせ先が記載されます。画面のスクリーンショットだけを保存すると、その情報が抜けることがあります。

一枚の確認メモへ、次を残します。

1. 市町村名と地図名
2. 災害種別
3. 自宅周辺の区域・凡例区分
4. 避難先候補と対応災害
5. 経路候補と避ける場所
6. 地図の作成・更新日、確認した日
7. 自治体の最新情報ページと問い合わせ先

紙の冊子は家族が取れる場所へ置き、スマートフォンには自治体ページのURLと必要ページを保存します。ポータルFAQには、現在表示中の地図や地点の複数リスクを印刷する機能も案内されています。

災害時は最新の公式情報へ切り替える

ハザードマップは、想定に基づく平時の基礎情報です。今まさにどこで危険が高まっているか、避難情報が出たか、施設が開設されたかを単独では示しません。

災害時は、自治体の避難情報、気象庁の防災気象情報、消防・警察、施設の開設案内等へ切り替えます。地図を探して避難を遅らせないよう、平時に紙とオフラインでも見られる形を用意します。防災チェックリストへ地図の見直し日を加え、転居、家族構成、道路・施設、自治体地図の更新時に確認してください。

まだ防災全体を始めたばかりなら、防災の始め方の「場所を確認する」段階として、一つの災害種別だけでも構いません。

今日行うのは、自治体のハザードマップを一つ開き、自宅・災害種別・避難先・更新日の四点を一枚へ記録することです。